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2015年6月29日 (月)

ローマ教皇の“環境回勅”(2)

 前回の本欄で、私は今回の回勅の内容について「これまで生長の家が言い続けてきたことと大きく違わず、私たちの現在の運動とも軌を一にしている」と書いた。この表現は抑制を効かせたつもりで、もっと直截に言えば「生長の家が言ってきたことと、ほとんどそっくりだ」と書きたかった。ただ、そう表現して、何がどうそっくりであるかを説明しないのは不親切なので、本欄を使って少し解説を加えよう。  
 
 まず、宗教上とても重要な「教典解釈」の面で方針転換が明示されたことが注目に値する。具体的には、旧約聖書の『創世記』にある有名な天地創造の物語の“再解釈”である。同書第1章には、神が天地創造をされた際に、最後に人間も創り、その人間に「海の魚と、空の鳥と、家畜と、地のすべての獣と、地のすべての這うものとを治めさせよう」と言われ、男女の人間を創造されて「生めよ、ふえよ、地に満ちよ、地を従わせよ。また海の魚と、空の鳥と、地に動くすべての生き物を治めよ」と言って祝福された、と書いてある。この「地を従わせよ」(28節)という表現--英語では dominion over the earth--の意味を、これまでのカトリックの教えでは「人間の目的のために利用してよい」と解釈する傾向が強かった。 
 
「傾向が強かった」と書いたのは、過去にはそうでない解釈も少数ながら存在したからだ。しかし、アウグスティヌス(354-430)からトマス・アクィナス(1225-74)をへて、さらには20世紀の後期にいたるまで、カトリック教会の思想の趨勢は、神・自然・人間の三者を「神→人間→自然」という優先順位で考える点で一貫していた。少数派は、有名なアッシジのフランチェスコ(1182-1226)の系統を継ぐフランシスコ会などである。 
 
 もちろん、アウグスティヌスは「自然を破壊せよ」とは言わず、「神の創造物を保護せよ」と教えた。そして、この地は「旅の宿」のようなものでキリスト者は「巡礼の旅人」であるとの比喩を使い、再び巡礼の旅へ帰る人は、宿で使った食器や寝具は次の人のためにきちんと置いていくのが正しいと説いて、創造物の保護を訴えた。しかし、これは自然界をあくまでも「人間のための宿」とする考えであり、自然それ自体に固有の価値を認めるものではなかった。自然界は人間の魂の進歩のための“場”ではあるが、その場自体が神の創造として完璧だとか、完全だとは考えず、人間がその場に手を加えることで、より完全なものとなる。だから、その場に次に来る人のために、自然界を保護するべきだと教えたのである。 
 
 アクィナスは、十戒の第7番目の「汝、盗むなかれ」の教えを論じた際、非常時には人間社会の法律よりも、すべての財は人間の必要のために共有されるべきだとの自然法が優先されると説いた。だから、飢饉の際は、貧しい人が豊かな人の倉庫に忍び入って食糧を得ることは「盗み」ではないとした。そして、これと同じように、ある人が隣人がもたない必需品を“主人の倉庫”から得ることは、許されるべきだとした。つまり、人間にとって必要であれば、神の創造である自然界から奪うことは、盗むことではないと説いたのである。 
 
 このようにアウグスティヌスもアクィナスも、自然界を人間の目的に利用できるとしたが、それと同時に、この「人間」とは一部の特定の個人や団体ではなく、「すべての人間」だと考え、貧しい人々の衣食住に必要な財が行きわたらないような状況に反対したのである。その伝統は、現在のカトリックの思想にも延々と引き継がれている。 
 
 カトリック教会の、このような人間中心的な聖書解釈とは一線を画したのが、アッシジのフランチェスコである。フランチェスコは、神の被造物のすべてを「兄弟」「姉妹」と見なした。彼は、伝統的なカトリックの「貧しい人々に対する愛」を、すべての生物、さらには生命をもたない被造物全体に拡げたと言えるかもしれない。彼が作った有名な歌『兄弟である太陽に捧げるカンティクル』(Canticle of Brother Sun)の中では、普通、生命をもたないと考えられている太陽、月、地球、火、水などが「兄弟」「姉妹」と呼ばれ、それらのおかげですべての生物が生かされていることが描かれ、神・自然・人間の調和を観ずる彼の信仰がよく表れている。 
 
 フランチェスコ以降のカトリック教会の思想は、しかし、神・自然・人間の調和や自然保護を説く方向へではなく、人間社会の困窮や貧困、虐げられた人々の救済の方向へ、再び重点を移していくことになる。ボストン大学でキリスト教倫理学を教えるジョン・ハート教授によると、20世紀が終りに近づくにつれてカトリック教会は確かに「地球の自然の保護」を説き始めたが、それは「人類生存の必須条件を提供する場」としての価値に限定されていたという。それでもやがて、カトリックにおいても地球それ自体の価値、そこに棲む生物それ自体の価値が説かれるようになったが、それは教会組織の上層部の主導ではなく、科学研究の成果によって地球規模の環境危機の到来に目覚めた神学者や倫理学者、その他の学者の考えに触発されたものだという。 
 
 ローマ教皇自身が地球環境問題を正面から取り上げるようになったのは、ヨハネ・パウロ2世からである。同教皇は、1979年1月にメキシコを訪問した際、ラテン・アメリカの司教会議で「すべての財産は“社会的抵当”に入っている」と宣言した。これは、土地というものは、たとい私的財産となっていても、本質的には人類社会の共有財産であるとの教会の立場を示したものだ。これに加えて1990年に、教皇は『環境の危機』と名付けられたメッセージの中で、「とりわけキリスト者は、神の創造のなかでの自らの責任と、自然と創造主への義務が、私たちの信仰の本質部分であることに気づかなければならない」と述べた。そして、同メッセージの別の部分では、地球は、最終的には「共有の相続財産」であるとし、「特権的な少数者があり余る物資をかき集めて、入手できる資源を浪費する一方で、大勢の人々がやっと生きられるという最低限の生活を余儀なくされる悲惨な状態にあることは、誰にも明白な不正義である」と宣言した。これは、世界の貧困の構造的問題に目を向けなければ、環境問題は解決しないという、経済と環境の双方の問題をリンクさせる訴えで、フランシス教皇の回勅にも受け継がれている。 
 
 このような経緯を理解して今回の回勅を読むとき、その変化の大きさが理解できるのである。 
 
 谷口 雅宣
【参考文献】
○ジョイ・A・パルマ―編/須藤自由児訳『環境の思想家たち 上 古代-近代編』(みすず書房、2004年)
○Roger S. Gottlieb, ed., The Oxford Handbook of Religion and Ecology, (New York: Oxford University Press, 2006)

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