“自然エネルギー拡大運動”が始まる

　こんな表題を使うと「今ごろ何を？」と疑問に思う読者が多いかもしれない。生長の家はもう何年も前から、全国の教化部や道場にソーラーパネルを設置して自然エネルギーの利用を促進し、信徒の皆さんが同様の措置を講じるのを支援しようと、補助金の交付もしてきたからだ。また、長崎県西海市の生長の家総本山で行われる団体参拝練成会の際は、参加者が移動時に排出する温室効果ガスを自主的に相殺する措置も、当たり前のように行われてきた。その結果、日本全体でかなりのＣＯ2削減効果が生まれている。が、今回の決定は、それではまだ不十分だとの認識にもとづく。

　ご存じのように、世界全体の温室効果ガスの排出量は減少するどころか、確実に増加してきている。このことについては、今年の春の全国幹部研鑽会でも述べたように、国連の気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＰＣ)が危機感をもって発表した通りだ。また、世界各地で異常気象や洪水被害などがかつてない規模やパターンで起こりつつある。このことにともない、世界の穀物生産量が頭打ちになっているため、食糧価格は高値で推移している。だから、世界人口の大半を占める貧しい人々の生活は圧迫され、エジプト、タイ、ブラジルを初め世界各地で市民の抗議活動が続いている。私たちはそれらの事態を家庭で、職場で、また旅行者として、間接的に見聞したり、あるいは稀には直接体験しながら、「どうしたらいいのか？」「個人では何もできない」などと感じてないだろうか？　

　生長の家では、私たちが使うエネルギーの総量を減らすとともに、エネルギーの種類を地球に有害なものから、地球と生物全般にもっと調和的なものへと転換することによって、これらの悪循環を止めるか、少なくとも被害の程度を抑えることができると考えている。「地球に有害なエネルギー」とは、もちろん化石燃料や原子力のことである。また、「地球と生物全般に調和的なエネルギー」とは、再生可能で循環型の自然エネルギーである。この転換を“地下資源”から“地上資源”への転換と呼ぶこともある。生長の家が国際本部を東京から北杜市に移転したのも、そのためであることは本欄等で繰り返し述べてきた。

　昨秋、その移転は完了したから、国際本部の職員は今、限りなく“炭素ゼロ”に近い生活をしていると言っていいだろう。が、全国の信徒の皆さんには、そういう生活への選択肢は、現状ではあまりないのではないか？　もちろん、すでにいろいろな方法で「人から奪わない」で生きる生活を工夫している人々はいるだろう。ある人は、太陽光発電パネルを自宅の屋根に上げ、電気自動車や電動式自転車をそれに組み合わせ、また家庭菜園や自転車通勤、ウォーキングなどを行うことで、できる範囲で“炭素ゼロ”に近づこうとしている人も大勢いるに違いない。が、その一方で、温暖化による異常気象が進行し、その被害が誰の目にも明らかになってきている中で、「もっと何かできないか？」と考えている人々に、より分かりやすく、利用しやすい手段を提供しようと考え、この運動は考案された。

　前置きがずいぶん長くなってしまったが、簡単に言うと、この運動は、生長の家で独自のメガソーラー(大規模太陽光発電施設)を建設することだ。それを“自然エネルギー拡大運動”と呼ぶのは、メガソーラーができた後も、太陽光以外でも、有効で有望なエネルギーが利用できるならば、その分野にも運動を拡大する余地を残している。メガソーラーの建設のためには、京都府城陽市久世奥山の標高230ｍの丘の上に、約３万６千㎡の土地をすでに取得した。ここは、生長の家宇治別格本山のすぐ近くだ。今後、全国の有志の信徒の皆さんから募金していただくことで、この土地に太陽光発電パネルが敷きつめられていくことになる。募金額も「１口１万円」と比較的少額であるから、自宅の屋根にパネルを上げたり、電気自動車を購入することに躊躇していた人にも利用していただけるのではないかと思う。募金への寄付は、生長の家の組織単位でも受け付けるから、組織の大きさによって、一人の寄付額をさらに下げることもできる。そして、寄付者の氏名(組織の場合は組織名)は、発電パネルの近くの銘板に記載されることになっている。

　募金期間は、第一期が今年の７月１日から12月31日まで。６月中に数回にわたって説明会が開催されるので、詳しい説明はその際、国際本部の環境共生部からあると思う。読者の皆さんには、ぜひ募金に参加していただきたい。

　谷口　雅宣