“森の中”で太陽と生きる

　前回の本欄で、菅首相の“新エネルギー政策”に賛意を表し、ソフトバンクによる「メガソーラー構想」や「自然エネルギー協議会」のことを紹介した上で、「このような動きをさらに前進させるために、生長の家も“地域貢献”を含めた努力を続けていく考えである」と書いた。25日に開かれた生長の家の会議で、実はその方針が決定した。これは、今回の東日本大震災と原発事故の経験を経たうえでの“方針の一部変更”とも言える。

　これまでの方針では、“森の中のオフィス”は太陽光発電と太陽熱利用の組み合わせで二酸化炭素の排出量をほぼ“ゼロ”にする予定だった。その場合の“炭素ゼロ”は、東京電力からの供給分を同社への売電によって相殺することを基本的に意味していた。しかし、福島第一原発の事故処理が長引くことが予想され、さらには他の原発も稼働停止や廃炉の可能性も生じていることから、オフィスでの電力自給を視野に入れることにしたのである。
　
　これを別の角度から言えば、生長の家は今回の原発事故の教訓として、次の３点を確認した－－
　
　①原子力発電所の危険性
　②首都圏の電力が地方の大きな負担で賄われていること
　③電力供給の地域独占に多くの弊害があること
　
　この３つの問題を最小限に抑えたエネルギー利用を考えたとき、「電力自給」を目標とすべきとの結論に達したのだ。つまり、原発は縮小していかねばならないのだから、そこから電力供給を受けるのは避けるべきだ。また、中央集中型のエネルギー利用形態を改めるためには、ローカルな発電設備が必要である。さらに、ローカルに作られた電力はローカルに消費されるべきである、ということだ。
　
　これに加え、今回の震災で明らかになったことの１つは、電力の独占が電力インフラの脆弱性を生んでいるということだ。簡単に言えば、電力会社１社が被災したら、その地域の電力はすべて使えなくなるか、使えたとしても“計画停電”によって仕事や生活が振り回されてしまうということである。資金力のある大企業は、この不都合を自家発電によって避けている。我々も、その観点をもつべきだと判断した。
　
　生長の家の“地域貢献”は、我々を受け入れてくださる地域の人々への感謝の気持の表れである。中央集中型の経済の問題を肌身で感じている地域への“恩返し”と言ってもいい。その場合、電力インフラの脆弱性の問題は地域経済に共通しているだろうから、我々の発電能力に余力があれば、周辺地域の人々に使ってもらうのがいい。これは、地球温暖化抑制のための“炭素ゼロ”運動を生長の家内部だけでなく、地域社会にも拡大していくことにつながるはずだ。
　
　もっと具体的に言えば、生長の家の移転先である北杜市は、「人と自然と文化が躍動する環境創造都市」というキャッチフレーズを掲げて「環境日本一の潤いの杜づくり」を目指している。この構想に資するため、生長の家は、オフィスや職員寮で発電した電力を冷暖房のほか交通手段にも利用することで、ＣＯ2の排出削減を進め、もし可能であるならば、市と協力して、太陽光発電などの再生可能エネルギーの利用促進と、充電インフラの整備を含めた電気自動車の普及に取り組みたいと考えている。我々はこうして“森の中”へ行き、地域の人々と共に太陽の恵みを最大限に利用して生きたいと思う。
　
　谷口　雅宣