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2009年10月 3日

五輪のブラジル開催を祝福する

 2016年の夏季オリンピックの開催地が、ブラジルのリオデジャネイロ市に決まった。私は、2006年8月31日の本欄以来、東京での五輪開催に何回も反対してきたから、安堵の思いでこのニュースに接した。

 はっきり言ってしまえば、人類が真剣に地球環境問題を解決しなければならない21世紀には、重厚長大で1点集中型のスポーツイベントは本当は不要なのである。そんな手段によって国威発揚や経済の活性化、そしてインフラ整備をするという考え方自体が、時代遅れである。が、人類全体の“業”の力はとても強いから、この大規模スポーツイベントはこれからも地球のどこかで開催されることになるだろう。その場合、まだ開催されていない国や地域でそれを行い、開催経験のある国や地域は、それに対して人類の“過去の過ち”を繰り返させないようにできるだけ支援を行うというのが、どうにか容認できる妥協点ではないだろうか。とりわけブラジルは、地球生命全体にとって重要なアマゾンやセラードなどの貴重な生態系と資源を有する。それらをこれ以上破壊しないで五輪開催ができれば、人類は21世紀以降に希望を見出すことができるのではないか。そんな新しい視点を採用してくれることを期待して、“リオ五輪”の決定を祝福する。
 
 石原慎太郎・東京都知事は、「史上最もコンパクトな五輪」などをスローガンに“環境負担の軽減”を正面に出して誘致作戦を展開したが、その論理自体が「五輪開催は環境を傷める」という前提に立っている。そういう場合、普通は「五輪はやめよう」と言うのが正しいはずだ。が、政治家としてはそれは絶対言えないから、「他の開催地よりは環境への害が少ない」という曲がった論理になってしまった。これは、今の世界では通用しない。その証拠に、今日の『朝日新聞』によると、東京のプレゼンに対して海外の記者から「このままでは従来のような五輪が開けなくなるという主張は脅迫ではないか」との質問が出されたという。また、『日経』はIOC評価委員会から「我々は国連ではない。そんな大きな問題を持ち出されても……」との声が聞かれたと報じている。

 五輪は環境保全事業ではなく、スポーツイベントである。また、これから経済発展の“果実”を享受しようとしている新興国に対して、「あなたの国の経済発展は温暖化ガスの排出増加につながるから、その量を最小にできる国に栄誉を与えよ」と言うに等しい。この論法は、「地球温暖化抑制のためには経済発展を控えよ」という、温暖化対策をめぐる国際交渉時の先進国の言い分そのものである。五輪の場にそれを持ち込んだことが、大きな“敗因”の1つと言えるだろう。
 
 また、今回の五輪開催地の選定には、国際関係全体の変化が現れていると思う。アメリカのシカゴが最下位で初戦敗退し、東京は下から2番目で予選落ちした。マドリードを推薦したスペインは、すでにバルセロナ五輪(1992年)があったから不利だった。ブラジルは、「南アメリカ初」を前面に掲げて開催権を獲得したが、これは中国に続く「新興国の出番だ」と言っているように聞こえる。『日経』は、“3度目の正直”を射止めたブラジルについて「世界的な経済危機にもかかわらず堅実な成長を維持、BRICsの一角として存在感が増している」ことを挙げ、「新興経済大国の躍進を象徴したものだ」と分析している。

 ブラジルでは日本人(日系人)の社会的地位が高い。同国の歴史上、農業などで社会の発展に大きく貢献してきたからだ。その信頼にも応えるため、今後は、植林活動や環境技術の分野で同国を大いに支援し、2016年には“炭素ゼロ五輪”を実現するような中期計画を策定できないか、と私は夢想するのである。
 
 谷口 雅宣

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