「農地から燃料」ではいけない

　22日の本欄で「食糧危機」の可能性について触れ、現在この可能性に向かって相互連動して動いている４つの要素を挙げた－－①中進国の経済発展に伴う動物食の増加、②気候変動による農業生産の不安定化、③石油の高騰、④バイオエタノール・ブーム、がそれだ。この順番に私はこだわらない。が、④について、やや楽観していたところがあった。それは、自動車の燃料にバイオエタノールやバイオディーゼルを使うことは、ガソリンを使うよりも温暖化を推進しないと考えていたのである。しかし、４月７日号のアメリカの時事週刊誌『Time』の記事を読んで、その楽観論が揺らいできた。

　もっとも本欄では、バイオ燃料の環境への貢献度に疑義をはさむ記事を何回も書いてきた。それらの疑問点は、①同じ農地を自動車と人とが奪い合う関係におく、②森林破壊を促進する要素がある、③食糧の値上げを招く、④気候変動を招く、などだった。にもかかわらず、私が頭からこの技術を否定しなかったのは、「地上で育てた植物を燃料にすることは、植物の成長過程で吸収した炭素を放出するのだから、大気中にＣＯ2を新たに排出することにはならない」という議論に納得していたからである。ところが、上記の記事は、その議論は部分的には正しくても「木を見て森を見ていない」とし、「燃料用に植物を育てることは、現状ではまだ非効率的な土地の使用法であり、奇妙に聞こえるかもしれないが、食料を地上で育て、石油は地下から掘る方が我々にとってよい結果が得られる」と書いている。そして、地球温暖化問題に関して、「現状では、バイオ燃料は解決策の１つなどでは全くなく、解決すべき問題の一部なのだ」と結論している。
　
　記事が問題にしているのは、ブラジルのアマゾンやセラードなど、大気中のＣＯ2の吸収に絶大な役割を果たしてきた世界中の森林が、昨今のバイオ燃料ブームによって急速に減少しつつあることだ。それがどうやって起こるかを図式的に示そう－－「アメリカのバイオエタノール・ブーム」→「原料であるトウモロコシの大増産」→「ダイズの作付面積の大幅な減少」→「ダイズの値段の高騰」→「ブラジルでのダイズ作付面積の拡大」→「ブラジルの土地の価格高騰」→「アマゾンやセラードの違法または合法の伐採」。これと似たパターンが、インドネシアなどの東南アジアにおけるヤシ油の増産と熱帯雨林の伐採の関係にあるという。そして－－これが一番問題なのだが－－アメリカでもブラジルでも東南アジアでも、森林伐採やバイオ燃料の栽培、精製、販売に関わっている人々は大抵、経済的繁栄を大いに享受しているのである。
　
　超大国の中心者である政治家の決定が、地球全体にどれほど重大な結果をもたらすか、と思い知らされる。アメリカでのバイオエタノールの大幅増産は、ブッシュ大統領が昨年の一般教書演説で打ち出した政策である。この政策にもとづいて今、大いなる資金が世界中に投入されている。上記の記事によると、バイオ燃料への投資額は、1995年に世界全体で50億ドルだったのが、2005年には380億ドルに達し、2010年には１千億ドルに上ると予測されている。これは、イギリスのバージン・グループのリチャード・ブランソン(Richard Branson)氏や投資家のジョージ・ソローズ氏(George Soros)のほか、ＧＥ、ＢＰ、フォード、シェルなどの世界的大企業が参加しているからだ。今行われているアメリカの大統領選挙でも、民主党の２人の候補者はバイオエタノールの利用をさらに促進すると公約している。だから、動き始めたこの大きな潮流の方向は、早期に変えなければならない。

「農地から燃料を採る」のではいけないのだ。バイオ燃料は、農地以外から、ＣＯ2を極力出さずに、しかも森林を破壊せずに得るのでなければならない。

　谷口　雅宣