受精卵と養子縁組

５月27日の本欄で、ブッシュ大統領が受精卵からつくるＥＳ細胞の研究に反対の意を表明するために、受精卵の寄付を受けて生まれた子供たちをマスメディアの前で披露した話を紹介した。今日付の『ヘラルド朝日』紙は、そういう「受精卵を養子にする」活動をしている人たちのことをやや詳しく伝えている。同紙の記事によると現在、アメリカでは凍結された“余剰胚”が約40万個あるという。これを医療目的に利用しようという動きがある一方、2003年の調査では、その２％(8000個)が他の家族に譲られたそうだ。そして、上述したブッシュ大統領の会見での発表によると、81人の子供がそこから誕生している。カリフォルニア州は、受精卵を殺してつくるＥＳ細胞の研究に本腰を入れて動き始めているが、この人たちはＥＳ細胞の研究反対の立場からこの活動をしているのである。同じアメリカ人でも、ずいぶん考え方が違う人々がいるものである。

この人たちは、いわゆる“キリスト教保守派”と呼ばれている人々であり、宗教的信念から受精卵を養子に迎える活動をしている。受精卵は、不妊治療をしている医療施設から「ナイトライト・クリスチャン・エージェンシー」(Nightlight Christian Agency)という団体を介して譲り受けるという。カトリック教徒などの保守的なキリスト教信者は、不妊治療そのものに反対しており、カトリックの教えでは避妊にさえ反対だ。にもかかわらず、彼らは、自分たちの宗教的信念に反する行動をしている医療施設から受精卵を譲渡（有料で！）してもらうのだ。不妊治療では普通、実際に使う数よりも多くの受精卵を“予備”として作成する。だから、患者が妊娠に成功すれば余分な受精卵(余剰胚)が生じる。これを譲り受けるわけだ。彼らの立場から言えば、受精卵は人である。にもかかわらず、余剰胚は両親が“廃棄”を認めれば殺される。人が殺されるのを黙って放置することは“キリストの愛”に反する。だから、殺人をやめさせるために受精卵を養子としてもらう－－こういう考え方ではないか。

一方、不妊治療の施設、妊娠中絶の権利を主張する人々、そしてＥＳ細胞研究の推進者たちは、この受精卵を「養子にする」という言葉の使い方に警戒しているという。なぜなら、この呼称は「受精卵」と「人」とを同一視しているからだ。それよりも、受精卵の「寄付」とか「寄贈」と言うべきだと反対派はいう。そうしないと将来、自分たちが進めている行為(ヒト胚の廃棄)が法的な問題に直面しかねないからだ。これに対し、受精卵の養子縁組を推進している側は、受精卵はまさに人間だから「養子」という用語を使わねばならないのだという。

私は『今こそ自然から学ぼう』(2002年刊)の中で、不妊治療のもつ問題点の一つとして、上記のような余剰胚を多く作り、それを不要になったからといって後から廃棄する行為について触れたことがある。また『足元から平和を』(2005年刊)では、着床前遺伝子診断との関係で、受精卵を選別することの問題点を指摘した。いずれの場合も
、人間の受精卵や胚(ヒト胚)を一種の“モノ”として扱っている。それは間違いであり、こういう行為がひろがっていくにつれて、他人を自己の利益のために利用することに倫理的な呵責を感じない社会が形成されていくだろう。

日本では、国の倫理基準の中に、受精卵は「人の生命の萌芽」であるから尊重すべしという考え方が明確に述べられているが、ここで「尊重する」と言うのが具体的に何をどうするのか不明であるため、勝手な解釈がまかり通っているのが残念だ。そして結局、人の受精卵は尊重されていないと思う。「不要になったら棄てる」という行為が「尊重する」ことならば、我々は毎朝トイレに行くときに、自分の排泄物を尊重していることになる。では、受精卵を他人の病気治療のために利用することが「尊重」なのか？　それだったら、我々が自分の排泄物を野菜畑に撒いて肥やしにすることと同程度の尊重である。そう考えていくと、アメリカのキリスト教保守派の人々が推進している「受精卵との養子縁組」という行為が、（好みの問題はあるだろうが）宗教的信念と倫理観にもとづいたものであることが理解できるのである。

谷口　雅宣