ＳＵＶは斜陽期に？

　生長の家の全国大会では、現在の石油やガソリンの値段の高さに触れながら“石油ピーク”が近々来るだろうという話をしたが、石油の高騰には善悪両面があるということに気がついてきた。言い換えれば、「石油等の化石燃料から新エネルギーへの移行には、市場メカニズムが重要な役割を果たす」ということだ。つまり、価格が上がれば需要が減り、代替製品の魅力が増すということだ。問題は、その市場の調整メカニズムが、地球温暖化の速度に間に合うかどうかだ。

　石油連盟の渡文明会長は先月13日、ガソリンは「１リットル130円になってもおかしくない」と発言し、さらに、平均的ドライバーの負担増は１ヵ月2000円程度だから、「消費行動にまで影響が出るとは考えられない」と楽観的な予測を示した(『産経』)。ところが、同16日にＧ７(先進７ヵ国財務省・中央銀行総裁会議)が石油の高騰について「世界経済の成長にとって逆風になっている」との懸念を示し、これまで増産を示してきたロシアの原油生産量の急速な鈍化が『日経』紙上で報じられ(４月23日)るなど、情勢は一向に好転しない。今月３日に採択されたＩＥＡ(国際エネルギー機関)の共同声明では、原油市場の透明性を増すこと、エネルギー源の多様化、代替エネルギー開発の必要性などが確認された。

　日米両国はこの“代替エネルギー”とは主として「原発」のことだと考えているらしい。上記したＩＥＡの閣僚理事会に出席した中川経済産業相は、原発のことを「エネルギー安全保障と二酸化炭素削減の観点から、現実的かつ効果的」と指摘し、アメリカのボドマン・エネルギー省長官も「原発を積極的に進めるべきだ」と強調したという(『朝日』５月５日)。しかし、原発をいくら増やしても、石油を原料とした産業の問題は解決しない。同じ日の紙面には、石油化学メーカーがポリ袋の原料であるポリエチレンなどの石油製品を、１～２割値上げする方針を打ち出したことが報じられた。原油の高騰に連動して、ナフサの値段も高騰しているからだ。昨年から数えて５回目の値上げであり、値上げ幅は合計で３割になるという。

　このようにして、ガソリンやポリエチレンなどの石油製品の値段が高くなっていけば、当然それらの消費量は減るだろう。また、代替製品の開発も進む。すでに日本の大手商社各社は、ガソリンや軽油に代わる次世代自動車用燃料(ＧＴＬ、ＤＭＥ、バイオ・ディーゼル、バイオ・エタノール)の事業化に走り出している(『朝日』４月25日)。
そして、石油に依存した現代の社会構造もゆっくりと変化していくことになる。５月５日の『ヘラルド朝日』紙に、その傾向を示す興味ある記事が載っていた。

　アメリカの消費者が、ガソリンの燃費が悪いＳＵＶ(多目的スポーツ車)離れをし始めているというのだ。今年４月の自動車のアメリカでの売り上げを見ると、トヨタと日産が売り上げを伸ばしている反面、ＧＭとフォードは前年より売り上げが減った。ＧＭの減少率は7.7％、フォードは５％減で、いずれもＳＵＶが不調なのだそうだ。これに対して、トヨタは前年比21.3％増で、日産は27％も増えた。この増勢のおかげで、北アメリカ全体での自動車販売は前年より1.8％増えたというから、日本勢の“ひとり勝ち”といったところか。ＳＵＶの不調は、ＧＭやフォードだけでなくトヨタにも見られるから、石油高騰によってＳＵＶの全盛期は終るのかもしれない。

谷口　雅宣